帰宅が遅い日は、夕食も遅くなる。運動は明日に回し、もうひと頑張りのつもりで甘い物に手が伸びる。そんな日が続けば、体重への影響が気になるところです。では、長く働くこと自体が、人を太りやすくするのでしょうか。12万人を超えるデータから見えたのは、単純な「太る・太らない」ではありませんでした。

2019年にオンライン公開され、2020年の医学誌に掲載された研究では、欧州、米国、オーストラリアの19の追跡調査から、働く成人12万2,078人を平均4.4年追いました。参加者一人ひとりのデータを共通の基準で分析した「個人データ・メタ分析」です。

労働時間は、週35時間未満、35～40時間（比較の基準）、41～48時間、49～54時間、55時間以上の五つに分類。体格の目安であるBody Mass Index（BMI、体格指数）の変化を調べました。ただし、BMI 25以上になるリスクを調べた主分析は、開始時にBMI 25未満だった6万1,143人が対象です。その20.2％が追跡時にはBMI 25以上になりました。これは全労働時間区分を合わせた割合で、比較の基準となった週35～40時間の人だけの割合ではありません。

週35～40時間働く人と比べ、年齢、性別、社会経済的な違いを考慮した相対リスクは、週41～48時間で1.07倍、49～54時間で1.09倍、55時間以上で1.17倍でした。労働時間が長い区分ほど、数字が上がっています。

「1.17倍」、つまり「17％高い」は、体重が17％増えたという意味でも、「100人中、17人多くBMI 25以上になった」という意味でもありません。二つのグループの発生しやすさを相対的に比べた数字です。持病、心の健康、喫煙、余暇の運動などを加味すると、週55時間以上の相対リスクは1.12倍に縮まりました。推定幅は1.01～1.25倍で、下限はほぼ1倍です。研究チーム自身も、個人にとっての差は小さいと評価しています。

詳しく調べると、週55時間以上の勤務と関連していたのは、主にBMI 25未満から25～29.9へ移ることでした。相対リスクは1.16倍です。一方、すでにBMI 25～29.9だった人が30以上になることとの関連は確認されませんでした。この分析は、平均で何kg増えたかを示したものではありません。BMI 24.9から25.0へ移った場合も、もっと大きく変化した場合も、同じ「区分を越えた人」として数えられます。「長く働くほど体重が大幅に増える」とは言えません。

この研究は、人々の生活を追った観察研究です。長時間労働が体重増加の原因だと証明した実験ではありません。労働時間を尋ねたのは開始時の一度だけで、19調査のうち17調査では、身長と体重も自己申告でした。対象に日本は含まれていないため、日本の働き方にそのまま当てはまるとも限りません。

長く働けば、座る時間が延びる、運動や食事に使える時間が減る、といった経路は考えられます。しかし、食事内容や仕事中の座位時間は詳しく調べられておらず、「何が差を生んだか」までは分かっていません。

2021年の別のメタ分析でも、10の観察研究、計18万9,590人から同じ方向の小さな関連が見られました。ただし、こちらも観察研究です。「関連はありそうだが、長時間労働そのものが原因とは言い切れない」が妥当な読み方です。

この研究は、対策の効果を調べたものではありません。それでも、勤務が延びた日に何が最初に崩れるかを数日記録すると、自分のパターンが見えてきます。夕食の時刻、机での間食、座りっぱなし、睡眠。人によって弱点は違います。

この研究が示したのは、「長く働けば必ず太る」という結論ではありません。働く時間が長い人では、BMI 25の境目を越える人が少し多かったというサインです。体重を本人の意志だけの問題にせず、仕事に、食事や睡眠時間を持っていかれていないかを見る。研究の使い道は、そこにありそうです。